要介護高齢者が自宅などで生活する際、主介護者の家族らが健康であることは極めて重要だ。ただ、介護保険制度には、家族を直接支援できる仕組みはあまりない。それでもケアマネジャーの約8割は、家族の健康をおもんぱかり、必要に応じて受診勧奨をしていることがケアマネジメント・オンラインの調査で分かった。
ケアマネジメント・オンラインでは1月8日から13日かけてアンケート調査を実施。373人から回答を得た。
「利用者家族への健康に関する知識啓発やアドバイスも大事だと思うか」という質問に対し、最も多かったのは「とても思う」の50.4%。次いで多かったのは「少し思う」(34.0%)だった。以下は「どちらともいえない」(12.9%)、「あまり思わない」「全く思わない」(いずれも1.3%)だった。
「利用者家族に受診勧奨したことがあるかどうか」を尋ねたところ、あると答えた人が77.2%を占めた。=グラフ1=
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多くのケアマネが、利用者やその家族の健康維持に配慮している実態が数字で裏付けられたといえる。また「自分の働きかけが、利用者家族の受診などにつながったことがあるかどうか」を尋ねたところ、64.3%のケアマネが「ある」と答えた。=グラフ2=
利用者に受診勧奨したケアマネからは「利用者の妻が痛みを我慢しており、受診させると圧迫骨折だった」「利用者家族の体が傾き、ろれつが回らなくなったため受診を勧め同行したところ、硬膜下血腫の診断を受けた」など、その働きかけが利用者の健康維持に役立ったとする声も寄せられた。