たばこの煙などが原因で肺が炎症を起こし、呼吸がしにくくなるCOPD。生活の質の低下に直結する病気だが、この病気の疑いがある利用者への対応が、ケアマネジャーの間で二極化している。ケアマネジメント・オンラインの調査では、約半数のケアマネがCOPDの疑いがある利用者に必ず受診を勧めていた一方、4人に1人のケアマネは、まったく受診を勧めていなかったという結果が示された。
ケアマネジメント・オンラインでは昨年11 月27 日から30 日にかけてWebでのアンケート調査を実施。居宅介護支援事業所や地域包括支援センターに勤務するケアマネ585人から有効回答を得た。
調査では、「COPD の利用者には、治療してほしい」と感じているケアマネが90.1%を占めたほか、COPDを知っているケアマネも、95.6%に達するなどの結果が示された。高齢者の生活支援を担うケアマネにとって、COPDは極めて身近な存在であることが改めて裏付けられたといえる。
ただ、「COPD の疑われる利用者」への働きかけについては、ケアマネの間で対応が分かれた。「必ず受診勧奨している」人が46.9%いた一方、「受診勧奨はしたことがない」という人は25.6%。「受診勧奨した場合としなかった場合がある」と答えた人は27.5%だった。
ケアマネが受診勧奨した利用者のうち、実際に医療機関を受診した人の割合は、平均で63.1%だった。
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