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「聞こえに難」の要介護者らの半数、耳鼻科受診せず―ケアマネアンケート

ケアマネジャーが担当する耳の聞こえが悪い要介護者らのうち、耳鼻科を受診していない人は半数に達することが、ケアマネジメント・オンラインの調査で分かった。

難聴を放置すると認知機能の低下を招きやすいとされる。しかし、加齢に伴う聴力の低下は徐々に進行するため、特に高齢者の場合、対応が遅れがちになるとも言われている。ケアマネジメント・オンラインでは、3月29日から4月6日にかけて、担当する要介護者らの耳の聞こえをテーマに、会員にアンケート調査を実施。613人から回答を得た。

調査では、担当する要介護者らのうち、聞こえに問題があると感じる人の数や、聞こえに問題があるのに耳鼻科を受診していない人の数を尋ねた。

その結果を集計したところ、ケアマネ1人が担当する「聞こえに問題がある人数」の平均は6.1人。さらに「聞こえに問題があるにも関わらず、耳鼻科受診をしていない人数」の平均は3.3人だった。

聞こえに問題がある要介護者らの約半数が、耳鼻科を受診していないことになる。

■トラブル放置「問題がある」は7割
また、聞こえに問題があるにも関わらず、耳鼻科受診などの対応をしないことについて尋ねた質問では、「問題と思う」（「とても問題と思う」と「少し問題と思う」の合計）との答えが68％となった。「問題と思わない」（「全く思わない」と「あまり思わない」の合計）は9％にとどまった。「どちらでもない」は23％だった。＝グラフ＝

さらに認知症の予防に最も影響がある事柄として「難聴」を挙げたケアマネは17.5％。「社会的孤立」（42.2％）に次いで多かった。「難聴」に次いで多かったのは「骨折」（13.4％）だった。