高齢者が失明する主な原因の一つとされる緑内障。特に早期発見・早期治療が重要とされる疾患だが、要介護認定を受けている高齢者の半数は、自覚症状が現れてから、医療機関を受診し、病気があることを知ったことが、ケアマネジメント・オンラインが行ったアンケート調査で分かった。
ケアマネジメント・オンラインでは3月27日から4月10日にかけて、会員に調査を実施。880人から有効回答を得た。
利用者が緑内障と診断されたきっかけを尋ねた質問では、「見え方の異常があり受診」が49.9%で最も多かった。次いで多かったのは「見え方の異常以外の症状(乾き、かゆみなど)があり受診」が11.0%。「定期健康診断」は7.1%にとどまった。=グラフ=
緑内障の場合、かなり進行するまで自覚症状がないという特徴がある。そのため、異常があってから受診する人が半数を占めている点は、利用者の生活の質を保つ上で、大きな課題といえる。
■眼科受診、「勧めたことある」ケアマネは7割超
担当している利用者や家族に眼科の受診などを勧めたことがあるかどうかを尋ねた質問では、73.4%のケアマネがあると答えた。
アンケート結果の分析では緑内障の可能性がある症状が利用者に見られた場合の対応について、知識があるケアマネ(※)と、そうでないケアマネを比較した。具体的には、「見え方に異常がある利用者」に必ず病院受診を勧めると答えた割合は、知識のあるケアマネでは84.5%に達したが、知識のないケアマネでは、その割合は56.2%だった。
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(※)「緑内障はかなり進行するまで自覚症状はない」「緑内障は失明の原因になる」「緑内障は長く継続的な治療が必要」を知っているケアマネ