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＜介護リスク＞膝痛の中高年1,800万人！　要介護への移行は年間111万人も

介護予防の観点から、膝痛、腰痛、骨折をした人が要介護に移行する割合を分析した厚生労働省研究班の調査が公開された。

同調査は、2008、2009年の2年間に全国8地域において、約1万2,000人を対象に行なわれ、その後、2012年度末までに1万0,084人（83.9％、男性3,312人、女性6,772人) に対して追跡調査をすることができた。

その結果、膝や腰の痛みについて、過去1カ月以内に1日以上続くと自覚している人や医師の診察で認められた人は、膝痛 32.7％（男性27.9％、女性35.1％）、腰痛37.7％（男性34.2％、女性39.4％）という高い割合だった。この有病率を2010度国勢調査に当てはめて計算すると、膝痛をもつ人が1,800万人（男性710万人、女性1,090万人）、腰痛を持つ人が2,770万人（男性1,210万人、女性1,560万人）いると推定された。　

また、65歳以上の要介護移行率を推定すると、100人中3.58人 (男性3.17/100人年、女性3.78/100人年)であることがわかった。これを2010度国勢調査に当てはめて計算すると、年間111万人（男性41万人、女性70万人）が要介護に移行することが推定された。さらに、年齢が高い人ほど、やせている人ほど要介護に移行するリスクが高いことがわかった。都市部、農村部といった地域特性についても要介護の発生に関連していることがわかったが、男女差、過体重については、はっきりしたリスクは認められなかった。

◎厚労省
http://www.mhlw.go.jp/