入浴中の溺死、1年で5000人超、高齢者が9割―消費者庁が注意呼び掛け

入浴中、家庭用の浴槽で溺死する人は1年間で5000人を超えることが、消費者庁の調査で分かった。その9割が65歳以上の人で占められているという。入浴中の溺死は特に冬に増える傾向があることから、消費者庁ではホームページやツイッターなども活用し、注意を呼び掛けている。

消費者庁では人口動態統計に基づき、家庭内の浴槽で溺死した人の数を集計した。その結果、2016年に家庭の浴槽で溺死した人は5138人で、12年前の04年(2870人)に比べて1.79倍まで増えた。また、16年の溺死者の約9割が65歳以上の高齢者だった。特に冬には溺死が増加する傾向があるという。

こうした傾向を踏まえ、消費者庁では、安全に入浴するため、以下の点に注意するよう呼び掛けている。

(1)入浴前に脱衣所や浴室を暖める
(2)湯温は41度以下、湯に漬かる時間は10分までを目安にする
(3)浴槽から急に立ち上がらないようにする
(4)アルコールが抜けるまで、また、食後すぐの入浴は控える
(5)精神安定剤、睡眠薬などの服用後の入浴は危険
(6)入浴する前に同居者に一声掛ける。同居者は、いつもより入浴時間が長い時には入浴者に声掛けをする

消費者庁のホームページ

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