介護の専門家に相談できる

コミュニケーションロボットを介護現場に1000台投入　大規模実証調査を実施―日本医療研究開発機構

日本医療研究開発機構（AMED）は、3月17日、経済産業省の補助金事業として、介護現場におけるコミュニケーションロボットの効果を探るため、介護現場に1,000台規模のロボットを導入し、各種データを収集・解析するための実証的調査を実施すると発表した。

音声認識や顔認識、インターネットなどの通信機能などを備えたコミュニケーションロボットは、対人コミュニケーションを支援するためのツールとして、介護現場での導入が進んでいる。
しかしその一方で、導入の効果について、「笑顔が増えた」「会話が増えた」などの定性的な報告はあるものの、今後どのような活用が想定・期待されるかを予見するための定量的な指標がないのが実情だ。

AMEDは、公募で集めた20～30種類のロボット1,000台を使い、別途公募した20～30の介護施設で実証調査を行う。
使用するロボットは、AMEDが指定する基準策定・評価事業者が審査・検討し、外部評価委員の意見を踏まえて決定する。データは、参加する介護施設のニーズも踏まえながら集めていく。そのようにして得られたデータは、学術・医療機関等の指導・協力を得て、ロボットに求められる要件として整理・解明し、各ロボットメーカーにフィードバックされる。

この大規模な実証調査により、介護現場で求められている機能を特定してその客観性と定量性を高め、今後のロボット開発の方向性を明確化できるようになるという。

◎日本医療研究開発機構　プレスリリース
http://www.amed.go.jp/news/release_20160317.html