介護の専門家に相談できる

食品に関するリスク認識にズレ 一般消費者は残留農薬や食品添加物、専門家はタバコ―内閣府

食品に関するリスク認識について、一般消費者と食品安全の専門家とで大きな違いがあることが、内閣府の調べにより明らかになった。

調査は、20～70代の男女3,600名と食品安全の専門家161名を対象に行われた。対象者は、健康への影響に気をつける必要があると思う19項目について、必要性の大きい順に10位まで順位をつけて回答した。

調査より、一般消費者と食品安全の専門家は、いずれもO-157に代表される「病原性微生物」について気をつける必要性が高いと考えていた。
しかし「農薬の残留」や「食品添加物」については、一般消費者は気をつける必要性が高いと考えているのに対し、専門家はその必要性は高くないと考えていることが明らかになった。
反対に、専門家は「たばこ」「偏食や過食」については気をつける必要性が高いと考えているのに対し、一般消費者はその必要性の高さを認識していないことが示された。


（内閣府資料より）

同様に、ガンの原因になると考えるものについても、一般消費者と専門家では認識にズレがみられた。
専門家は、ガンの原因として「タバコ」と「加齢」を上位にあげる人の割合が突出して多いのに対し、一般消費者では、「タバコ」は同様の認識であるものの、「食品添加物」や「残留農薬」「遺伝子組み換え食品」など、多様なものをガンの原因と考えていることがわかった。


（内閣府資料より）

◎内閣府食品安全委員会
http://www.fsc.go.jp/