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国内医療分野におけるタブレット市場堅調 2015年は617億円―IDC

IT専門調査を行うIDC Japanは、1月21日、医療と福祉/介護を合わせた国内医療分野におけるタブレット市場の予測を発表した。
それによると、2015年のタブレット等（タブレット本体、およびその導入に付随する付帯設備、アプリケーション、サービス、保守費用などを含む）の支出額は617億円になるという。

国内の医療と福祉/介護を合わせたIT投資は堅調に推移しており、医療分野におけるタブレット等の2013年～2018年の年間平均成長率（CAGR）は15.0%。
支出額は2015年の617億円で、2018年には792億円に拡大すると予測される。
また、同分野におけるタブレット出荷台数は、2015年が20万9千台（前年比成長率22.1％）、2013年～2018年のCAGRは21.0％で、2018年には28万4千台に増加すると予測される。

タブレットは、携帯性と高精細な画像、タッチによる優れたユーザーインターフェースにより、医療現場での導入が進んでいる。例えば、病院などの巡回診療、レントゲンなどの画像診断、地域医療や救急医療、健康診断や訪問介護などでの導入だ。

さらに2014年3月には厚生労働省が「健康・医療・介護分野におけるICT化の推進について」を発表し、医療関係者間のみならず地域の関係機関との情報共有が進むとみられる。そのようななかIDCは、タブレットなどのモバイル端末が情報端末の主流になると予測している。

◎IDC Japan
http://www.idcjapan.co.jp/top.html