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外出・買い物・料理・園芸・スポーツしないと認知症リスクが約2倍に――厚労省研究班

日本福祉大学の近藤克則教授を主任研究者とした、厚生労働省の研究班は、日常生活の行動と認知症の関係についての調査結果を発表した。

この調査は、愛知県に住む5市町村に住む、65歳以上の要介護認定を受けていない高齢者9,270人（男性4,614人、女性5,106人）を対象に3年にわたって追跡し、その期間、新たに認知症を発症して要介護認定を受けた330人を割り出し、分析した。

その結果、認知症を伴う要介護認定発生を予測する因子として、それぞれの発生しない確率を1とした時の倍率を計算すると、男性では「独居」が2.39倍、「新聞や雑誌を読まないなどの知的活動の低下」が2.13倍、「主観的健康感『よくない』」2.04倍、「園芸的活動なし」1.99倍、「外出や買い物、料理、金銭管理など生活機能の低下」1.80倍の順で高かった。

一方、女性は、「物忘れの自覚あり」が2.59倍、「外出や買い物、料理、金銭管理など生活機能の低下」2.23倍、「スポーツ的活動なし」1.92倍の順だった。

男女共に共通する高い因子は、「外出や買い物、料理、金銭管理など生活機能の低下」。男性では「独居」、女性では「スポーツ的活動をしていない」人がそれぞれ一番高かった。なお、「手工芸など体を動かさない趣味」では、認知症が減っていなかった。

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