先日、健保連よりいくつかの薬を保険適用外とする案が出ているというニュースを見ました。湿布、保湿剤、ビタミン剤、花粉症治療薬など市販品で代用できる薬が対象となっているようです。症状のある患者さんにとって、どのお薬も大切です。市販薬では、費用が高くなってしまうものもあり、病気の症状の悪化や、負担が増えるかもしれないという不安も感じます。
ただ、年々増え続ける医療費は保険制度を圧迫していて、このままでは皆保険制度は危機的な状況です。皆保険制度を持続するには、様々な見直しも仕方ないのかもしれません。日本の皆保険制度と違うアメリカの例を書いてみたいと思います。(あくまでも、私の経験ですが。)
アメリカでは皆保険制度ではなく、各自が民間の保険に入ります。被保険者の医療費や薬剤費の負担はそれぞれに契約で決まっています。診察を受けても、抗生剤など医師でなければ処方できない薬以外は、薬局で購入することになります。例えば、通常の鎮痛剤や風邪薬は処方されず、ドラッグストアなどで各自市販のものを購入します。また、歯の治療(クラウン:かぶせ物)を行う場合も、歯科医が保険会社へ治療内容を報告し、許可がおりたらクラウンの負担分の治療費(保険会社と被保険者がどれくらい負担するのか)がわかり、治療の流れになります。民間の保険会社のため、余分な薬の処方には厳しく、医師も余分に処方することはありませんでした。できるだけ無駄な医療費が保険から下りないように保険会社とのチェックが入り、治療を始めるまでに時間がかかることもありました。
それに比べると、日本の保険制度は利用しやすくありがたい制度だと思いました。この制度を今後も継続するためにも、様々な見直しは必要だと思います。今後、皆保険制度を継続するためには、市販されているお薬は薬局で購入する方向になるのでしょうか。今後も経緯を見守りたいと思います。