介護の専門家に相談できる

温泉地で宿泊型予防事業を展開　環境省など3者が協定を締結

環境省と日本理学療法士協会、長野県上田市の3者は、5月16日、「温泉を活かした健康づくりに関する協定」を締結した。



同協定は、国民の健康増進と温泉地の活性化を目的としたもので、3者が協力し、介護予防・認知症予防事業などを実施する。
事業の中心となるのは、鹿教湯温泉（上田市）の宿泊施設を利用した2泊3日の予防事業で、医師をはじめ、保健師、管理栄養士、理学療法士、健康運動指導士などの多職種連携のもと、認知症予防となるもの忘れドッグと予防エクササイズを行う。あわせて定期的なフォローアップと効果検証を予定している。

日本理学療法士協会は、温泉地を活用した多職種協働型の宿泊型介護予防・認知症予防事業のプログラム開発、上田市は関係施設の調整やPR活動、環境省は予防事業への助言、普及・啓発を行い、協力して事業を展開することで、効果的な介護予防・認知症予防事業のモデル化と温泉地を中心とする地域の活性化を図っていくという。

◎環境省　報道発表資料
http://www.env.go.jp/press/102511.html