介護の専門家に相談できる

専従のリハ専門職がいる通所介護では日常生活動作の改善割合高い―日本理学療法士協会

日本理学療法士協会が行った、通所リハビリテーションサービスおよび通所介護サービスのこれからの在り方を検討する調査の結果が公表された。

調査によると、リハビリテーション専門職が専従で配置されている通所介護事業所では、利用者の日常生活自立度の改善割合が高いことがわかった。
特に、転倒リスクが高い利用者においては 、看護師や柔道整復師などよりもリハビリテーション専門職が直接機能訓練を実施したほうが改善割合が高いことが示された。

利用者の受け入れについては、中⼼静脈栄養や気管切開など、医学的な処置・管理が必要な利用者では、通所リハビリテーション、通所介護事業所ともに、半数以上で受け入れが困難と回答した。
この結果について同協会では、医学的な処置・管理が必要な利⽤者であっても対応ができる通所施設が今後必要であり、特に通所リハビリテーションはその役割を担っていく必要があるとしている。

また、通所リハビリテーションでは、急性期病院退院後すぐに利⽤する利⽤者が約10%おり、このような利⽤者は⽇常生活⾃⽴度の改善割合が高い。
平均在院⽇数の短縮に伴い、今後そのような利⽤者が増加することが⾒込まれることから、通所サービスでしっかり対応できる体制を整える必要があるとしている。

調査は、昨年の7月25⽇〜8月10⽇、無作為に選ばれた全国の通所リハビリテーション事業所、通所介護事業所を対象に行われ、623の通所リハビリテーション事業所、1,082の通所介護事業所から回答が得られた。

◎日本理学療法士協会
http://www.japanpt.or.jp/