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高齢者の「フレイル」認知率1割未満　「肺炎球菌ワクチン」接種率は3割―ファイザー

要介護状態になる手前の心身が衰弱した状態を指す「フレイル」について、一般の人の認知率が極めて低いことが、11月9日、ファイザーの調べで明らかになった。

同社は今年9月から10月にかけて、全国47都道府県の65歳以上の高齢者4,700人と65歳以上の高齢者を親に持つ4,700人を対象に、介護予防に関する意識調査を実施。
その中で、「フレイル」という言葉の認知についてたずねたところ、「知っている」と答えた人の割合は、親世代で5.6％（263人/ 4,700人）、子ども世代で6.0％（283人/4,700人）と、いずれも1割を切る結果であった。
また、介護予防策となる「肺炎球菌ワクチン」の認知率は、親世代で76.6％、子ども世代で60.2％と高かったものの、実際にワクチンを接種したことがある親世代は34.3％にとどまった。

この調査結果について、元 筑波大学病院ひたちなか社会連携教育研究センター教授の寺本信嗣氏は、「高齢者の多くは、フレイルを経て、徐々に要介護状態に陥ると考えられており、フレイル状態になることを未然に防ぐことが、健康寿命を伸ばす鍵」と解説。「フレイルになる前の肺炎予防が特に重要」として、肺炎球菌ワクチンの接種を呼びかけた。

◎ファイザー　プレスリリース
http://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2016/2016_11_09.html#q1