介護の専門家に相談できる

家族・友人への相談が、介護者の負担感を1割軽減―東京大

介護について相談できる家族・友人などがいる介護者は、介護の負担感が減る可能性があることが、東京大学大学院医学系研究科の近藤尚己准教授の研究により明らかになった。一方、相談相手が介護専門職の場合は、負担感軽減にはそれほど寄与しないようである。

（イメージ）

近藤准教授は、愛知県で要介護認定を受けた人を介護する約3,000名を対象に、「介護に関する相談ができる相手」を答えてもらい、介護負担感の程度との関連を調べた。
その結果、家族・友人など身近に相談相手が1人以上いる人は、いない人より、介護負担感の程度が約13.7％低いことがわかった。
一方、介護専門職に相談相手がいるかどうかは、はっきりとした違いは見られなかった。

このことから、家族・友人など身近な人への相談は、介護の負担感の軽減につながる可能性があるといえる。
また、介護専門職では関連が見られなかったことについて、近藤准教授は、「専門家からの支援が負担感軽減に効果がないという意味ではない」と指摘したうえで、「身近な人との交流を維持し支援を得るためにも、専門家による介護の支援が充実していることが必要」との見解を述べている。

◎日本老年学的評価研究　プレスリリース
http://www.jages.net/#!untitled/cl20