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在宅生活の継続には早期からの在宅医療と24時間対応型サービスが必要―やさしい手

在宅介護大手の株式会社やさしい手は、2月15日、在宅生活継続の障害に関する社内調査の結果を発表した。

調査は、同社の訪問介護を利用する高齢者のうち、2015年11月と12月に、入院などにより在宅生活が中断もしくは継続が不可能となった利用者を対象としたもので、同社のサービス提供責任者が回答した。
有効回答数は373件で、要介護度別でみると要介護1が全体の19.0％で最も多く、要介護5が14.2％で最も少なかった。要支援1・2は11％だった。世帯の種類では単身が47.7％で最も多く、次いで夫婦のみが26.3％、ひとり親と未婚の子のみが7.5％だった。

在宅生活が中断または継続不可能となった理由で最も多かったのは「病院入院」で全体の66.0％、次いで「ショート入所」が8.3％、「家族対応」が6.7％、「老健入所」が5.9％だった。
「入院や入所に至った理由」は、「要介護者の病状悪化」が28.2％、「急病」が15.1％、「怪我」が14.2％、「心身機能の低下」が6.8％、「認知症の悪化」が6.6％で、要介護者の状態変化による理由が71.3％を占めた。「主介護者の仕事と介護の両立不能」など、主介護者の事情による理由は12.1％だった。

「どうすれば在宅生活が継続できたか」を訊ねたところ、「在宅医療の導入」が24.4％、「24時間対応の訪問介護サービスの導入」が19.3％、「緊急時対応」が13.3％、「定期巡回・随時対応型訪問介護看護の導入」が1.5％で、58.5％が「在宅医療の導入と24時間対応の訪問介護サービスがあれば在宅の継続が可能」と回答した。

調査では、在宅生活継続が困難となった理由も訊ねており、多い順に「転倒骨折による入院 」（12.4％）、「トイレに自分で行けなくなった」（6.7％）、「家族の介護の支えが十分になかった 」（6.5％） と続き、それぞれに対して有効と考えられるケアマネジメントついて考察した結果、「訪問介護サービスの増加」と「在宅医療の導入」との回答が全体の41.7％を占めた。

これらの結果から、在宅生活の継続を困難にさせないためには、早期からの在宅医療の導入および24時間対応型のサービスの導入が重要であり、また、入院による在宅生活継続中断が多いことを受け、入院後の退院支援、在宅復帰の仕組みの構築に力を入れるべきである、と結論している。

◎やさしい手調査結果リリース
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