国民生活センターは、1月21日、高齢者を中心に危害が発生している家庭用電気マッサージ器の使用について注意喚起を行った。
それによると、全国消費生活情報ネットワーク・システムに寄せられた電気マッサージ器による危害についての相談は、2010年4月1日~2015年11月30日の期間に253件にのぼり、被害者の約6割(155件)が60歳以上、7割が女性だった。
危害の内容は、「体が痛い」「頭痛や吐き気がする」「圧迫された部分に内出血や腫れが見られた」を中心に、「神経や脊髄の損傷」「骨折」など重篤なものも見られ、80代の女性が首および肩掛け式マッサージ器の使用中に肩と胸の骨を骨折した事例もあった。
機器の形状で最も多かったのがマッサージチェアの83件で、次いでフットマッサージャー49件、ベッド型マッサージ器22件、首および肩掛け型マッサージ器19件となっている。
事故の発生場所の大半は家庭だが、量販店など展示販売や、宿泊施設や温泉施設に設置された機器でも発生していた。
同センターでは、危害の発生原因として、安全な使い方が消費者に十分提供されていないことのほか、中程度の刺激から運転が始まったり、挟み込まれたまま止まるなど、機器に原因が求められるケースもあると分析。製造販売業者や販売事業者に、一層安全な機器の開発や、適正な使用のための情報提供を要望した。
消費者に対しても、使用時は機器の操作方法を必ず確認すること、使用は「弱」の強さから始め、身体に異常を感じた時には直ちに中止すること、使用が禁止されている疾病があるので、事前に販売業者や医師に確認することなどをアドバイスしている。
◎国民生活センター発表情報
http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20160121_1.html