一般消費者、対話型ロボットは「病院・介護施設」での利用を想定―MM総研調査
人の話し相手となったり情報提供を行ったりするコミュニケーションロボットは、病院や介護施設にあるとよいと思っている人が多いことが、MM総研の調査より明らかになった。調査は、15～69歳の男女2,040人を対象に行われた。
コミュニケーションロボットについて理解している、あるいは見聞きしたことがある人は68.4％で、7割近くの人に認知されていることがわかった。ソフトバンクロボティクスの人型ロボット「Pepper」は、41.0％が認知していた。
一方で、85.2％の人はコミュニケーションロボットを「購入したくない」と考えており、購入を仮定しても4人に1人は「金額にかかわらず購入したくない」と答えた。また63.3％の人は、購入に支払ってもよいと思う金額は「10万円未満」と答えた。
コミュニケーションロボットがあるとよいと思う場所については、「病院・介護施設」（33.2％）や「駅・空港」（25.9％）、「役所（市役所・区役所など）」（24.3％）といった公共性の高い施設が上位にあがった。多くの人は、個人で購入するよりも、公共機関などでの利用を想定していると考えられる。
◎MM総研 ニュースリリース
http://www.m2ri.jp/newsreleases/main.php?id=010120151020500
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