日本老年学的評価研究(JAGES)プロジェクトによると、同居者以外の他者との交流が週1回未満の高齢者は、要介護や認知症になりやすいことがわかった。
日本福祉大学の斉藤雅茂准教授らは、歩行・入浴・排泄が自立している65歳以上の12,085人を約10年間を追跡。別居家族や友人と会ったり、手紙・電話・メールなどで連絡を取り合ったりする交流の頻度と、その後の要介護状態(要介護2以上)への移行や認知症の発症、死亡との関連が分析された。
その結果、交流頻度が「毎日頻繁」の人と比べて「月1回以上、週1回未満」の人は、要介護に1.4倍、認知症に1.39倍なりやすい傾向であった。また「月1回未満」では1.34倍早期死亡に至りやすいこともわかった。
同居者以外との交流頻度が「月1回未満」を孤立の基準とすると、7.4%(男性10.2%、女性4.7%)が該当し、「週1回未満」を含めると15.8%(男性21.2%、女性10.6%)が該当したという。
従来、必ずしも明確な根拠がないなかで「週1回」が健康指標の基準として扱われてきたが、この基準が概ね妥当であることを裏付ける結果となった。
◎日本老年学的評価研究(JAGES)
http://www.jages.net/