東芝は4月16日、本年度から3年間、認知症予防に向けた実証研究を行う契約を大分大学と締結したことを発表した。1,000名を対象として、「認知症のなりやすさ」と身体情報・生活習慣との因果関係を解明する。
この実証研究では、従来より認知症診断に用いられる脳内アミロイドβ蓄積量と認知機能検査情報の「認知症関連データ」に加え、東芝のリストバンド型生体センサを用いて、日中の活動量、睡眠時間・発話量、摂食状況などの「生活データ」および、体重、血圧、体温、血糖値などの「身体データ」を継続して収集する。
これまで「生活データ」の収集は、問診によるものが中心で、科学的分析には限界があった。本研究ではリストバンド型生体センサを用いて自動的にデータ収集するため、より客観的・科学的に生活パターンを捉えることが可能になる。
そのようにして得られた「生活データ」「身体データ」と「認知症関連データ」の関係性を検証することで、「認知症のなりやすさ」と身体情報・生活習慣の因果関係を解明するとともに、認知症の発症を予防するための取り組みを推進していく。