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外国人患者への対応に不安を感じる薬剤師は88％―くすりの適正使用協議会

くすりの適正使用協議会が全国の調剤薬局で実施した調査によると、66％の薬剤師が、日本人患者に比べて外国人患者とのコミュニケーションができていないと感じていることが、12月8日、明らかにされた。

調査は全国の調剤薬局で外国人患者の対応をしたことのある薬剤師408名を対象に行われ、半数の薬剤師が月に1回以上外国人患者への対応を経験していた。しかし、その対応に不安を感じている薬剤師は88％にのぼることがわかった。
外国人患者の国籍は中国が最多であるが、米国・欧州圏・フィリピン・インドなど、英語でコミュニケーションがとれる国も多い。それにもかかわらず、78％の薬剤師は、薬局に外国語対応可能なスタッフが「いない」と回答した。
また、93％の薬剤師が参考にしている英語版医薬品情報が「ない」と考えており、対応時に参考となる英語の医薬品情報が不足していることも浮き彫りとなった。

国は、2020年の東京オリンピックに向け、日本語ができない外国人でも医療機関で治療を受けられるよう、医療通訳の拠点病院をはじめとした態勢の整備を急いでいる。
一方で、現状では外国人患者への情報提供および薬学的知見に基づく指導が十分にできる環境にはなく、2020年に向けて、英語版医薬品情報の早急な整備の必要性が示された結果といえる。

◎くすりの適正使用協議会
http://www.rad-ar.or.jp/index.html