介護職と腰痛は切っても切り離せない仲といわれているが、厚生労働省は先ごろ、「腰痛予防対策指針」による予防のポイント「職場での腰痛を予防しましょう」として、4ページから成るパンフレットをインターネット上で公開した。
腰痛は、休業4日以上の職業性疾病の6割を占める労働災害。同省では「職場における腰痛予防対策指針」を策定し、重量物を取り扱う事業場などへの啓発・指導を行ってきたが、平成25年6月に、適用範囲を福祉・医療分野における介護・看護作業全般に広げるなど、改訂を行った。
このパンフレットは、指針の主なポイント、腰痛の発生が比較的多い作業についての対策をまとめたものとなっている。
■福祉・医療分野(介護・看護作業)における腰痛予防対策
・リスクアセスメントを実施し、合理的・効果的な腰痛予防対策を立てる。
・人を抱え上げる作業は、原則、人力では行わせない。福祉用具を活用する。
・定期的な職場の巡視、聞き取りなどを行い、新たな負担や腰痛が発生していないか確認する体制を整備する。
なお、同パンフレットには、腰痛予防のために作業管理、作業環境管理、健康管理のポイントのほか、腰痛にならないための労働衛生教育のポイントも紹介されている。
ぜひ職場で回覧し、介護現場ではリフトを使うなど、腰痛予防に努めたい。
◎事業主の皆さまへ「職場での腰痛を予防しましょう」
http://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/anzen/dl/131114-01.pdf