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「薬局からジェネリックの説明受けず」７割――製薬会社調査

沢井製薬株式会社は、過去3カ月以内に薬を処方・調剤された患者400名、及び全国の薬剤師300名を対象にジェネリック医薬品に対する意識調査を2010年11月に実施した。

患者のジェネリック医薬品名称認知率は前年と同じく98.5％と高く、ジェネリック医薬品について調べた経験がある患者は62.9％（前年：46.0％）と、昨年にも増して高い関心度が伺えた。

しかし、ジェネリック医薬品の特徴認知については、「国全体の医療費節減につながる」ことを知っている患者は33.5％（前年：35.0％）と、医療費増大への危機感とジェネリック医薬品の内容理解度には乖離があることがわかった。

一方、薬剤師のジェネリック医薬品特徴認知は「医療費節減につながる」が93.7％（前年：86.7％）、「日本ではまだ20％程度しか使用されていない」が86.3％（前年：72.0％）と高水準となっており、医療費増大への危機感が高い人ほどジェネリック医薬品の活用に積極的であることが明らかとなった。

保険薬局でのジェネリック医薬品の積極活用についてたずねたところ、「積極活用を進めている」が薬剤師全体で37.3％（前年：24.5％）、特に保険薬局では34.3％（前年：15.7％）と、「患者の判断に委ねている」層が積極派へ転進する動きが見られた。しかし、患者が薬をもらう際、「薬剤師からジェネリック医薬品について説明を受けた」という人は29.8％（前年：18.5％）と増加したが、依然約7割の患者が「説明を受けなかった」と回答している。

■調査詳細

◎沢井製薬