週7日以上入浴する高齢者は、週2回以下の人と比べて要介護認定のリスクが約3割減少することが、千葉大などの研究グループが行った追跡調査で分かった。
研究グループは、全国8都道府県・18市町村に住む高齢者で、要介護認定を受けていない1万3786人を対象に3年間の追跡調査を実施し、入浴の頻度とその後の要介護認定との関係を調べた。その結果、夏場に週7日以上入浴する人は、週0-2回の人よりも要介護認定を受けるリスクが28%低かった。冬場の入浴についても、同様に29%リスクが減った。
研究グループでは、「今回の研究成果を応用することで、入浴を利用した高齢者の介護予防対策が可能になるかもしれない」とする一方、「それに先立って、入浴による事故や病気の発生などのリスクについても、慎重な検討が必要だ」としている。